両者はよく間違われるようですが、歯科衛生士は、患者の口腔内に直接触れてさまざまな処置を置こうことが許されていますが、歯科助手の場合は、口腔内に手を入れることは禁止されています。歯科医院によっては、白衣のデザインが少し違ったり、名札に「歯科助手」ときちんと明記してあることが多いようです。

歯科助手の求人は今のところ豊富にあり、残業ができない家庭の主婦が多く働いているようですね。もちろん、正社員の人もいますが、歯科助手の場合は、派遣社員、パートやアルバイトとして、自分の空いた時間を上手に利用して、時給制で働く人が多いということです。ですから、就職の際の志望動機では、「仕事と家庭を両立できるから」「１度仕事を覚えてしまえば、さまざまな理由からたとえ仕事を離れたとしても復職しやすい」「残業、休日出勤」がないなどが多いようです。中には、無資格でも働くことができることから、「医療関係の仕事につきたいけれど、何も資格がない」という志望動機も目立つようです。

全国的にみると、地方よりも東京や大阪などの大都市のほうが給料が高いというデータがあります。また、歯科助手の資格を持っている人には「資格手当て」がつくこともあります。資格手当ては歯科医院によって異なりますが、だいたい５，０００円から１０，０００円という場合が多いようですので、給料はもちろん、年収にも差が生まれます。就職の際には、これらをしっかりと確認しておくことが大切です。

歯科助手の仕事内容は、あくまでも歯科医のサポートをすることであるため、患者の口腔内には一切触れてはいけないのがルールです。ですから、多くの歯科助手は慣れるまでは、受付事務や予約の管理、カルテの準備、患者の誘導、院内の整理整頓など、いわゆる雑用的な仕事内容が多いのが現状です。

少しずつ慣れてくると、歯科医のサポートとして診察室で活躍できるようになりますが、その場合、治療器具の消毒や滅菌、準備や片付けから始まり、セメント練りや石膏注ぎができるようになります。

歯科助手の仕事内容で最も難しいのが「バキューム操作」だといわれています。患者が治療中に唾液で苦しくならないように吸い取ってあげるというもので、バキュームをあてる位置やタイミングが重要になります。

歯科医師に指示される前に必要な器具を前もって準備したり、患者への細やかな心配りがきちんとできれば一人前の歯科助手だといえるでしょう。

歯科衛生士は、専門性が高いことから職種としては安定していますが、給料の面では、一般的な事務職より少し高い程度であり、初任給では１６～１８万円ほどだということです。年収では、働く職場によっても異なりますが平均するとだいたい３５０～４５０万円ほどであり、看護師などと比べると低く感じるかもしれませんが、決して低い年収ではありません。

ただし、歯科衛生士は、歯科医院や歯科クリニックで働くことが多いため、残業などの時間外労働がほとんどないことから、労働条件としては非常によいと思われます。しかし、最近の歯科医院は、大型ショッピングセンターやビルのテナントとして入っていることが多いので、必ずしも土・日が休みとは限らないようですので、就職の際には十分確認する必要があります。

歯科衛生士の仕事内容は、主に「歯科診療補助」「歯科予防処置」「歯科保健指導」の３つに分けられます。

「歯科診療補助」には、歯科医が診療に使う器具の消毒、滅菌や受け渡し、薬剤等の準備などの診療に関わる仕事のほかに、受付事務や予約管理、院内の整理整頓、カルテの管理、診療報酬請求業務、患者への問診なども仕事内容に含まれます。

「歯科予防処置」とは、虫歯や歯周病を予防するための行為のことであり、フッ素の塗布や歯石除去などのことをいいます。特にフッ素の塗布は、歯科医と歯科衛生士だけに許可された仕事内容になりますので、正しい知識と適切な処置が求められています。

また、「歯科保健指導」とは、主に虫歯予防などの歯磨き指導になります。歯科医院はもちろん、学校や保健所、保健センターなどでの歯磨き指導や、幼児検診や妊婦検診の際の口腔内に関するさまざまな相談に応じたりしています。

看護師の免許は１度取得すると一生有効になりますので、たとえ結婚や出産などで仕事を離れたとしても、職場復帰がしやすく、引越などの場合でも、就職先を見つけやすいというメリットがあります。これらは、看護師の志望動機でもよく見られますが、やはり「病気やケガをしている人の役に立ちたい」という志望動機が最も多いようですね。

看護師の仕事内容は、大きく分けると病棟業務と外来業務に分けられます。病棟の中でも小児病棟や高齢者病棟、産科、外科、内科などの配属先によっても対象となる患者さんに違いがあります。また、外来の中でも診察科によって仕事内容が大きく異なります。

病棟の仕事内容は、医師の回診の際のサポートや準備、入院患者のお世話、薬剤などの管理などが主なものとなります。中でも入院患者のお世話が中心となりますので、排泄や入浴、食事の介助も行なうことになります。また、入院患者本人以外に、その家族に対する配慮も必要になりますので、家族からの相談をうける場合もあります。

一方、外来で働く看護師の仕事内容は、診療に必要な機材や器具の準備をしたり、患者を誘導したり、医師の診察の際の補佐などが主なものになります。

看護師の給料面などの待遇は、やはり仕事内容がハードなぶん、一般的な事務職よりも給料が高めとなっている場合が多いようです。病院の規模や公立・私立など職場の種類によっても差があると思われますが、だいたい初任給では２０～２５万円前後が多いということです。

看護師の勤務形態は、病棟がある病院では２交代制や３交代制が多く、その場合、当直手当や夜勤手当がつきますので、さらに給料が高くなります。夜勤手当はだいたい３，５００円から５，０００円ほどが相場となっています。

また、休日に関しては、およそ７割の看護師が週休２日制を確保していますので、看護師の仕事がハードだといわれていたころに比べるとかなり改善されているようですね。

ホームヘルパーの資格は、指定の養成研修を受講することで資格取得が可能ですが、１級の場合は、２級の資格取得者が対象であるため、１級取得を目指す人はまず２級から取得することが必要になります。

２級の研修時間は１３０時間であり、さらに１級では２３０時間の研修時間が必要になりますので、資格取得までかなり長い時間がかかることになります。１級では、２級で得た知識をもとにさらに指導者として必要な知識や技術を習得することになります。

マネジメント能力やチームリーダーとしての資質や必要な知識も学びますので、１級の資格を取得するとホームヘルパー主任として、ホームヘルパーの取りまとめ役として働くことが可能になります。そのぶん、給料面での待遇もよくなりますし、常勤の正社員として働く人も多いようです。

ホームヘルパーに比べて介護福祉士は、国家資格として認定されているぶん、社会的地位が高く、介護のエキスパートとして認められていますので、スキルアップのために資格を取得する人も多いようです。

ホームヘルパーの養成研修は、公的機関や民間団体が実施していますが、民間団体では通信講座を開講しているところも多いので、昼間は働きながら通信講座で養成研修を受講し、ホームヘルパーの資格を取得することも可能です。その場合、実技と実習に関しては、働いている人を考慮して、土日に集中してスクーリングが開講されているということです

ホームヘルパーの資格は、国家資格ではなく、ホームヘルパーの養成研修を受講すればだれでも資格を取ることができます。また、介護福祉士や社会福祉士を目指して福祉系の大学を卒業した人にはホームヘルパーの資格が自動的に与えられます。

ホームヘルパーの資格には、１～３級までのレベルがあり、レベルに合わせて従事できる仕事内容が異なります。３級では、身体介護は行うことができませんので、買い物、洗濯、掃除などの生活援助のみが仕事となります。２級以上になると、食事や排泄、入浴の介助や衣類の着脱などの身体介護ができるようになります。

１級は２級の資格を取得していることが条件となりますので、１級を目指す人はまず２級の資格を取得する必要があります。１級では、身体介護だけではなく、マネジメントの能力があると認められます。仕事内容からみても、２級以上の資格取得が望ましいと思われます。

ホームヘルパーとして働く人には、家庭を持つ主婦などが多く、ほとんどの人は時間が有効に使えるパートや非常勤で働いているということです。給料は勤務先や勤務形態にもよりますが、２級の場合ではだいたい１７～１９万円ほどであり、年収となると３００～３５０万円ほどの人が多いようです。

１級は２級と違って、正社員として働く場合が多いので、その分給料も高く、だいたい２０～２５万円ほどであり、年収では４００～４５０万円ほどになるということです。ですから、まずは２級を取得して、１級へのスキルアップをはかることをおすすめします。

正社員になりますと、給料が安定するだけではなく、福利厚生やボーナス、各種保健の適用などもありますので、待遇もよくなります。また、実務経験を積むことで給料のアップも期待できます。

他にも、ホームヘルパーは、訪問介護員として働くだけではなく、デイサービスや老人ホーム、老人福祉施設や病院に勤務して活躍している人もいるようです。

ケアマネージャーの国家試験は、規定の資格保有者でかつ一定期間の実務経験を積んだ人にしか受験資格が与えられません。それだけケアマネージャーには、保健、介護、医療、福祉などに関する総合的な幅広い知識や技術が求められているといえるでしょう。

規定の資格とは、医師や看護師、薬剤師、保健師、介護福祉士、社会福祉士、視能訓練士、作業療法士、理学療法士、准看護士、助産師などの国家資格であり、実務経験は５年以上、９００日となっています。他の資格から転職したり、現在の資格にケアマネージャーの資格を合わせて取得することで、より仕事の幅が広げることができます。

ケアマネージャーの給料は、働く職場や地域によって変わってきますが、平均すると、２０～２５万円ほどであり、一般の事務職に比べると高めになっています。地方に比べて東京都などの都市部のほうが高めであり、２５万円前後という場合が多いようです。

現在、厚生労働省では、ケアマネージャーの報酬を改定することが決まっており、現在の一律報酬ではなく、利用者の介護度の程度によって報酬を変えるということです。それは、ケアマネージャーの重要な仕事内容であるケアプランの作成が、要介護度によって作業量に大きな違いがあるためです。ですから、難易度の高いケアプランを作成するとその分、給料が上がることになります。

このケアプランの原案をもとに援助目標をたてたうえで、実施する介護サービスの内容を決定していきます。サービスの内容、種類、時間、回数などを細かく計画し、利用者への説明を行います。利用者から同意が得られたら、実際に介護サービスが始まります。

サービス開始後は、各事業所と連携をとりながら、１ヶ月ごとにかかった費用、利用者の負担金を計算し、給付管理票の提出を行ないます。

求人募集としては、介護保険施設や居宅介護支援事業者が多く、介護支援施設では、入居者１００名に対して１名以上のケアマネージャーの配置が義務付けられています。

これは介護保険制度によって定められているものです。介護保険制度は改定が行われたり、複雑化していますので、ケアマネージャーの役割はさらに大きくなっていくと思われます。

勤務形態は、正社員やパート、派遣社員など、それぞれの事情に合わせて選んでいるようですね。

老人保健施設などでは、土・日に休日がとれるところは少なく、他のスタッフとのローテーションによっては、休日が決まるということです。中には独立開業している人もいますが、かなりの経験と実績を積まなければ、独立して成功することは難しいかもしれませんね。

国家試験を受けるには、受験資格が必要であり、３年以上の実務経験が必要になります。介護業務に１０９５日以上の従業日数、および、５４０日以上の従事日数があることが条件となりますが、仮に受験申込の時点で日数が足りていなくても、受験日前日までにその日数に届くという人は、「見込み」として申し込みをすることができます。ただし、高校の福祉科を卒業した人に関しては、３年の実務経験と同等と認められるので、卒業と同時に国家試験を受けることができます。

国家試験は、１年に１回、１月の下旬に筆記試験が行われ、合格者は、実技試験を受けるか介護実技講習を受講するかを選択することができます。試験地は、北海道・青森県・宮城県・埼玉県・千葉県・東京都・神奈川県・新潟県・石川県・愛知県・京都府・大阪府・兵庫県・岡山県・広島県・香川県・福岡県・鹿児島県及び沖縄県の１９ヶ所となっています。

しかし、合格率は約５０％ほどになりますので、現在では、国家試験を受ける人よりも確実に資格取得が可能な養成施設を卒業する人が多いということです。

介護福祉士を目指す人の中には、通信講座を探している人もいるようですが、介護福祉士の資格取得には、３年以上の実務経験を積んで国家試験を受験するか、指定の養成施設を卒業するかになりますので、通信講座を受講したからといって、資格取得または、国家試験の受験資格を得ることはできません。

しかし、実務経験を積みながら、通信講座を利用して試験勉強する人は多く、通信講座は、短期間で効率的に学習できるところが魅力となっています。また、通信講座では、試験が近づくと模擬試験ができる講座もあるので上手に利用することをおすすめします。

現代社会では、高齢化が深刻な問題となっていますので、介護に関するエキスパートである介護福祉士の需要は非常に高いといわれています。仕事内容だけを見ると、それまでのホームヘルパーとあまり変わりませんが、国家資格である介護福祉士は、介護の専門職として高く評価されています。

現在、約４１万人以上の人が介護福祉士の国家資格を取得していますが、今後ますます高まる高齢化社会ではさらに需要が延びると思われます。

介護福祉士の給料は、どこで働くかによって大きく異なります。働く施設の規模や種類、また地域によっても差があるようですが、新卒の場合では、だいたい地方公務員の給料と同じくらいだといわれていますので、約１７～１９万円くらいが相場であり、それに５，０００円から１５，０００円ほどの資格手当てが付く場合もあります。

介護福祉士の仕事内容は、職場によっても変わってきますが、主な仕事は、要介護者の身の回りのお世話をすることです。介護に関する専門知識や技術をもって、高齢者や障害者の食事や入浴、排泄、衣類の着脱など、実践的な身体介護はもちろん、要介護者が自立した生活をおくれるように指導や支援を行います。要介護者本人はもちろん、その家族からの相談にのることも多いということです。

老人介護施設では、リハビリを行うところも多く、介護福祉士のほかに作業療法士や理学療法士を配置している施設もあり、介護福祉士はそれらの職種の人ともうまく連携をとりながら入所者を支援していきます。

作業療法士も理学療法士もともに国家資格であり、国家試練を受けて資格を取得しなければなりません。また、近年需要が延びている「訪問介護」の分野でも介護福祉士の役割は大きく、その場合、身体的介護のほかに洗濯や掃除、買い物などの生活援助も仕事内容に含まれます。